老人ホームや介護施設にいったん入居したからといって、必ずしも長期間そこに居住し続けなければならないわけではありません。介護度や病状、経済状況や求めるサービスの変化、家族がいる地方への転居など、様々な理由で老人ホーム・介護施設の住み替えが必要となるケースがあるからです。ここでは、老人ホームや介護施設を住み替える際の注意点について解説します。

住み替えを決める前に施設やケアマネジャーに相談する

老人ホームや介護施設に住み替える際には、いくつかの注意点があります。その中でも特に重要なのが、住み替えを決める前に施設やケアマネジャーに相談することです。
施設やケアマネジャーは、老人ホームや介護施設に関する豊富な知識と経験を持っていますので、住み替えに関する疑問や不安を解消し、最適な施設を見つけるアドバイスを受けられます。
また、施設やケアマネジャーは、老人ホームや介護施設において本人に今必要な介護サービスの内容を最も熟知しています、住み替えを検討している方は、早めに施設やケアマネジャーに相談しましょう。
住み替えを決める前に、施設やケアマネジャーに相談すべき主な項目は次の通りです。

・入居条件
・費用
・設備
・介護サービス及び医療サービス
・スタッフの対応
・アクセス
・周辺環境

なお、スタッフや入居者への不満などが住み替えの理由である場合、施設との話し合いで不満が解消する可能性もありますので、話し合いの機会を設けることも検討してください。

入居一時金の返還と原状回復費用の支払いについて確認しておく

老人ホームや介護施設に入居する際に、施設によっては入居一時金を支払う場合があります。入居一時金は、入居時に施設へ支払うお金で、その内訳や目的、償却方法などが異なります。敷金のように、退去時に修繕費を差し引いて返却されるもの。返還が無い事務手数料。家賃滞納時などに備えて、万が一のための預り金として一時的に支払い返却されるもの。家賃の前払いとして月々償却されていくものなど様々です。

また、入居契約書には、原状回復費用の支払いについても大部分が記載されています。原状回復費用とは、入居者が退去する際に、施設を元の状態に戻すために必要となる費用のことです。一般的に原状回復費用は入居者が負担します。なお、入居者の故意や過失によって損傷した場合、入居者は損害額を別途支払う必要があるケースもあります。入居一時金の返還と原状回復費用の支払いについて、入居契約書をよく確認しておくことが大切です。

住み替える老人ホームや介護施設の選び方

老人ホームや介護施設への住み替えは、人生の大きな転機ですので、慎重に選ぶことが大切です。ここでは、老人ホームや介護施設の選び方について、注意点をご紹介します。

●入居条件を確認する

入居条件には、年齢、要介護度、認知症の有無、医療的ケアの有無などが挙げられます。特に、要介護度や認知症の度合いが進行した、あるいは医療依存度が高くなったなどの理由で住み替える場合、そのような方の受け入れが可能な施設を探さなければなりません。

●費用を確認する

入居前に費用を確認することも必要です。費用には、入居一時金、月額利用料（食費込み）、光熱費、介護サービス費などが挙げられます。特に金銭的な理由で住み替える場合は、月額利用料の他にどのような費用が発生するか確認しておきましょう。

●サービスや設備を確認する

今の施設ではサービスや設備が不十分である場合は、これらについても確認しておきましょう。必要となる介護サービスや医療サービス、リハビリテーションなどを受けられるか、それに応じた設備が整っているかです。例えば、介護に適したベッドやトイレ、浴室などを設置しているか、対応可能な医療・看護サービスの範囲、理学療法士などによる専門的なリハビリテーションの有無などです。

●スタッフや入居者の様子を確認する

入居前に必ず見学し、入居者の様子とスタッフの対応を確認することも非常に重要です。スタッフの対応が親切・丁寧で、入居者とスタッフ、あるいは入居者同士のコミュニケーションが取れている施設であれば、人間関係のトラブルが生じる可能性は低いでしょう。

今回のまとめ

様々な理由で老人ホームや介護施設への住み替えが必要になることもあります。住み替え先を探す際は、入居条件、費用、設備やサービスなどの希望を含めて、まずはケアマネジャーに相談してみましょう。また、現在の施設で入居一時金の返還と原状回復費用の支払いが必要かも確認しておくべきです。住み替え先の候補が見つかったら、入居前に必ず施設を訪れて提供さるサービスや施設の設備、スタッフや入居者の様子などをチェックしてください。