老人ホームへの入居を希望しても、希望する施設が満室の場合「入居待ち（入居待機）」と言われることは少なくありません。特に特別養護老人ホームやケアハウスなどの公的施設や、人気の有料老人ホームでは待機者が多く、入居までの期間が長期化するケースもあります。この記事では、待機中の対策や代替案をわかりやすく解説します。

なぜ老人ホームは入居待ちになるのか？背景と現状

まずは「入居待ち」の背景を押さえておきましょう。特養（特別養護老人ホーム）や人気の有料老人ホームでは、申込みが集中しやすく、空室が出るタイミングを待つ形になります。特に特養は、高い介護状態にも対応可能なうえに費用負担が比較的少ないため、人気が集中しやすく、都市部を中心に全国で多くの待機者が存在すると言われています。

また、特養は原則として申し込み順ではなく入居の必要度が高い方が優先されます。要介護度が3以上でなければ入居が難しいことに加え、その中でもより介護度の高い方や、経済状況・家庭環境などを総合的にみて、入居の必要度が高い方から案内される仕組みのため、軽度の方やサポートしてくれる親族が身近に居る場合には、待機期間は長くなる可能性があります。

現状としては、人口の多い土地、公共交通機関や周辺施設が充実している利便性の高い場所にある特養には申し込みが集中する一方で、過疎化が進む地方では特養の定員割れが起きて、特例措置として状況に応じて要介護度が低い方でも入居許可がおりるなど、エリアによる差は年々大きくなってきています。

入居待ち期間の過ごし方・在宅サービスの活用

入居まで時間がかかる場合、在宅での介護サービス活用が大きな助けになります。以下のようなサービスを組み合わせることで、日々の生活を安全に継続するサポートが可能です。

• 訪問系サービス：訪問介護、訪問看護、訪問入浴などで日常生活支援や医療的ケアを受けられる。

• 通所系サービス：デイサービスや通所リハビリで外出しながら介護・機能訓練を受けられる。

• 宿泊系サービス（ショートステイ）：施設に宿泊し、食事・入浴支援を受けられる。介護者の休息にも最適。

• 複合型サービス：訪問・通所・宿泊を1つの事業所で受けられるサービス。

これらは介護保険を活用しつつ、専門家のケアマネジャーと相談してプランを組むのが基本です。介護サービスを受けるためには要介護認定が必須となるので、認定がない方については審査に1ヶ月程度かかることも見越して準備が必要です。

入居待ちを回避・期間短縮するための選択肢

待機期間を少しでも短くするためには、選択肢を広げることも有効です。以下は実践的なポイントです。

（A）複数施設への同時申込み

第一希望だけでなく、複数の老人ホームに申込みをすることで、空室が出た際の入居チャンスを増やすことができます。施設は急に退去が出ることもあり、同時複数申込みは一般的な手法です。

（B）施設の種類やエリアを柔軟に検討

「介護度が高ければ特養」、「認知症ならグループホーム」といったように、最初からサービスを絞り込まずに、施設の種類や立地に条件を柔軟に設定すると選択枝がぐっと広がります。特に、住宅型有料老人ホームは老人ホームの中でもかなり数が多く、「自立の方向け」、「重度の方向け」、「医療ケア特化型」、「リハビリ特価型」など、さまざな特色を持つ施設があるので、自分に必要なケアや環境にあわせた施設が見つかるかもしれません。

（C）介護条件・入居条件を見直す

「絶対に譲れない条件」と「そうでないもの」に分けて優先順位を整理したり、柔軟に検討することで入居可能な施設が増える場合があります。

●看護師24時間体制　⇒日常的な医療ケアが無ければ、往診対応や訪問看護で十分かもしれない

●トイレ・浴室付き個室　⇒介助が必須の方であれば個人の居室内には必要ないかもしれない

●本人の自宅近くの立地　⇒外出ができる身体状態でなければ、施設内設備やケアの質を優先した方がよいかも

（D）紹介サービスや相談窓口の活用

地域包括支援センターや老人ホーム紹介センター（民間）などの相談窓口は、空室状況やおすすめ施設を案内してくれます。ケアマネジャーやソーシャルワーカーとも連携すると情報収集がしやすくなります。

まとめ

老人ホームの入居待ち問題は、高齢化社会における避けて通れない現実です。ただし、待機期間中でも介護保険サービスやショートステイを上手に利用することで在宅生活を安全に支えられます。また、複数の施設に申込みをしたり、施設の種類や条件を柔軟に考えることで、入居の可能性を大きく高めることも可能です。専門家の相談窓口を活用しながら、ご本人にとって最適な住まいを見つけていきましょう。