「病気や障害があっても住み慣れた自宅で過ごしたい」

「家族と共に暮らしたい」

と、望まれる方は多いと思います。

 

しかしながら、

「一人暮らしだから不安……」

「家族だけで介護できるのだろうか……」

と、不安に思われるのではないでしょうか。

 

そのような方に頼りになるのが訪問看護です。

 

訪問看護では病気や障害を抱える人が、自宅に暮らしながら、療養生活が送れるようサポートが受けられるサービスです。

看護師や理学療法士・作業療法士などの訪問看護のスタッフが、地域の訪問看護ステーションや医療機関から、要介護者・要支援者の自宅へ訪問し、病気や障害に応じた看護や医療処置を行うのです。

自宅で最後を迎えたいとお望みの方も、ご希望に沿った看護を行うこともできます。

 

在宅サービスには「訪問介護」と「訪問看護」があります。

また、訪問看護サービスは「医療保険」にも「介護保険」にも存在します。
いずれもお宅へ訪問し、サービスを提供するものになりますが、今回どれを利用するとよいのか、それぞれの特徴をご紹介いたします。

 

①　訪問介護と何が違う？訪問看護の目的とは　

 

 

 

訪問介護は、ホームヘルプサービスといって、国家資格である介護福祉士や訪問介護員が利用者の自宅へ訪問し、洗濯・調理・掃除といった家事に加え、日用品の買い物といった外出移動のサポート等の生活援助や、食事・入浴・排泄の介助等の身体介護を行うサービスを行います。

介護保険における訪問介護の対象者は、介護認定が要介護1から5の方となります。

 

一方、介護認定を受けていない65歳以上の方や、要支援1、2以下の方が訪問介護を受ける場合は、自治体ごとに実施される「介護予防・生活支援サービス事業」として、ホームヘルプサービスを受けることになりますので、料金については各自治体が定める価格での利用となります。

訪問介護はケアマネジャーが作成したケアプランに基づいて、生活援助や身体介護を組み込むことで、利用者の自立した日常生活を支援します。

 

次に、訪問看護ですが、こちらは看護師または准看護師・保健師といった看護の資格を持つ専門職、また、理学療法士や作業療法士などが利用者の自宅に訪問し、サービスを提供します。

看護師が心身の状態に応じて、体の入浴介助、食事、排泄等の療養上の世話をする他、看護師が主治医と密に連携し医療処置を行います。

 

【　具体的な処置の例　】

・血圧や体温、脈拍や呼吸など基本的な健康チェック

・筋力や視力や聴力などの検査

・点滴や導尿、注射や採血といった医師の指示に基づいた看護医療処置の実施

・気管カニューレや永久器官孔、人工呼吸器や在宅酸素などの医療機器の管理

・服薬管理や痛風、血糖コントロール、脱水などの症状ごとのマネジメント

・緊急時の医師への情報提供と、医師の指示に基づいた検査

高齢者という分野でみてみると、今後介護が予想される方には、予防のための管理や健康維持といった病状の悪化防止のための予防的看護を行うことができます。

 

【　要介護者の対応例　】

・体位変換、関節可動域訓練等の実施と指導

・食事、衣服の着脱等の訓練

・介護方法の指導、栄養や運動面においてのアドバイス

・家族会、相談窓口の紹介利用者の家族等の相談に認知症の行動に対する看護

・内服の管理、環境設備、事故防止のサポートなどの認知症者の支援

 

訪問看護で十分に対応できない事項に対しては、自治体や民間の関連機関の在宅サービスの紹介、保険、福祉サービスの紹介、ボランティアサービスの紹介、公費負担医療制度、医療費助成制度等の活用サポートなどの社会資源の活用支援をします。

このように訪問看護は、身体介護および生活援助を行う訪問介護に、より一歩踏み込んだ医療処置や療養上の世話を行っているのです。

「医療保険を利用した訪問看護」については、必要とする全ての世代の方が対象となります。

 

②　訪問看護の利用するための条件と手続き　

 

 

 

訪問看護を受けられる条件については先にも述べたように、病気や障害を抱えながら在宅療養をする方すべてが利用できるようになっています。

訪問看護をご利用の際は、「訪問看護指示書」を病院に発行してもらう必要があります。

詳しくは、愛知県名古屋市に所在地を有する、訪問看護事業を実施している機関にご相談することをおすすめします。

 

③　高齢者が利用する場合、医療と介護どちらを利用する？　

 

 

訪問看護は「医療保険」と「介護保険」にわかれています。

医療保険における訪問看護

・医師からの「訪問看護指示書」を発行してもらうことが条件

・老若男女問わず誰もが利用でき、すべての年代が対象

・利用回数は原則として1週間に3回まで

 

介護保険における訪問看護

・介護認定を受けていることが条件

・利用回数の上限は介護度に応じて異なる

 

■  介護保険の認定基準

・65歳以上であり、何らかの支援が必要と診断される状態であること

・40から64歳の方の場合は、特定の疾患が原因で要介護状態であること
（※特定疾患とは…末期がん／関節リウマチ／筋委縮性側策硬化症（ALS）／脳出血・脳梗塞などの脳血管疾患等の16種類の指定された疾患）

 

介護認定を受けた人は介護保険サービスを優先的に利用することになるので、基本的に医療保険と介護保険の両方の訪問看護を利用することは難しいでしょう。

これらの違いも混同しやすいポイントになので、整理しておくとよいでしょう。

 

おわりに…　

在宅サービスは、どちらも支援が必要な状況になっても、在宅で自立した日常生活が続けられるよう支援する重要なサービスです。

長年住み慣れた自宅を離れることに抵抗感を抱く方は少なくないでしょうから、訪問サービスを利用することで何らかの医療や介護の支援が必要とされる方でも在宅生活を継続することが可能になりますし、介護をするご家族の負担も軽くすることができるでしょう。また、介護が必要な一人暮らしの高齢者は、普段話し相手が居ない方も多いですから、コミュニケーションをとる良い機会にもなります。

訪問看護のメリットは、身体介助や生活援助を受けられるというだけではありません。まずは、利用する高齢者がどのような療養生活を望んでいるかを把握してあげることです。そして、最適な在宅療養の形をみつけてあげましょう。

また、介護疲れという言葉を耳にすることが年々多くなっているほど、ご家族にとっては介護をするのは大変なことです。在宅サービスや、通所サービスはもちろん、介護施設や老人ホームなどの入所型サービスなど、さまざまな介護制度を上手に利用し、専門のスタッフと共に支援していきましょう。