いわゆる老人ホームには、特別養護老人ホームや有料老人ホームの他にもさまざまな種類の施設があります。要介護度をはじめ、それぞれ施設によって入居対象の条件は異なりますので混乱してしまうこともあるかもしれません。ここでは、介護老人保健施設について利用する目的と入居条件を解説し、入居するためのポイントや相談窓口についてご紹介します。

ネット検索などで介護老人保健施設（老健）の入居条件を把握する

老人保健施設は介護保険サービスの一つであり、医療から在宅サービスへの移行をスムーズに行うことを目的として設けられている施設です。入所できる期間は3カ月間とされていますが、自治体や施設によっては審査を受けて更新することができる場合もあります。

老人保健施設の入居条件

介護保険のサービス利用対象者の中でも要介護1以上の認定を受けており、リハビリと介護が必要な方が対象です。医療と在宅サービスの繋ぎとなる施設であるため、老人保健施設の入居条件は、運営している法人やその法人の担当医師、利用希望者のかかりつけ医の判断が大きく影響します。

老人保健施設の探し方

インターネットなどで、老人保健施設の公式ホームページから入居条件を調べたり、自治体が各施設の入居条件をまとめたものを探したりすることでも把握することができます。

介護施設の入居条件を満たすにはかかりつけ医との連携が重要になってくる

入所型入居型の介護施設への入居条件を満たすためには、利用希望者のかかりつけ医との情報共有や話し合いが必要です。

入居する目的と心身の状況を精査する

老人保健施設は医療的要素もある介護施設ですので、現在の状況がどのようであるか、何を目的に老人保健施設を利用するのかを明確にすることが大切です。

希望する老人保健施設が利用希望者に合っているか相談する

利用希望者の状況が、医療的なケアやリハビリが必要ない場合にも特別養護老人ホームが適当と判断されてしまう場合があります。また、治療が目的の処置や処方、専門的な医療行為が必要な状態の方は病院や療養病床が妥当であるとして入居できない場合があるのです。また、老人保健施設のベースとなる病院が認知症専門なのか、リハビリ病院や一般病院なのかによっても得意とする分野が異なる場合もあるため、かかりつけ医との相談が必要となります。

介護老人保健施設（老健）のことなら自治体の相談窓口が便利

「インターネットでいくら検索しても、入居できるかどうかが分からない」「老人保健施設に電話で相談してみたけれど、うまく状況を伝えられなかった」とお困りの方もいるかもしれません。

相談は自治体の相談窓口が便利

その地域にある介護保険サービスの状況は、各自治体の介護や福祉に関する相談窓口や、自治体から委託されて相談業務を行う「地域包括支援センター」が把握しています。まだ介護認定を受けていないという場合でも、相談と合わせて申請することができますので、悩んでいてもまずは一度相談すべきでしょう。

自宅や病院に訪問してもらうことも可能

相談する際に利用希望者を連れて行かなければならないと思うと、どうしても相談が先延ばしになってしまうものです。実際に利用希望者の状態を見たり、介護認定調査をしてもらったりする際には、担当者が自宅や病院まで訪問してくれる場合がほとんどですので、まずは電話で相談してみてください。

今回のまとめ

介護老人保健施設へ入居するには、要介護認定で要介護1以上の認定を受けていてリハビリや医療的ケアが必要であることが条件です。入居できる老人保健施設を探す際には、インターネットで検索する、あるいは自治体の相談窓口を活用するといった方法が挙げられます。入居条件を満たすためには、かかりつけ医との連携も重要になりますので、老人保健施設の情報や入居目的をしっかり共有することが大切です。