2025年には、団塊の世代が全員後期高齢者となり、日本の介護・医療体制に大きな影響をおよぼすことが予想されています。本記事では、2025年問題の詳細やその影響、老人ホームで起きることについて解説します。

2025年問題とは？

戦後のベビーブームに生まれた「団塊の世代」が2025年に全員75歳以上となり、後期高齢者になります。
その人口はおよそ2,000万人と、大きな人口比率を占めることになります。こうした高齢者人口の増加によって生じる社会の様々な分野への影響を「2025年問題」といいます。

団塊の世代が後期高齢者となる

団塊の世代は、1947年から1949年にかけて生まれた人々のことです。2025年には、日本の総人口約1億2,257万人のうち、後期高齢者（75歳以上）が約2,180万人に達すると予測されています。これは、高齢者が全体の約18%を占めることを示しています。

2025年問題が社会に与える影響

2025年問題による影響は、特に医療と介護の分野で顕著です。高齢者が増えることで、病院や老人ホームの入院・入居希望者が急増し、施設の受け入れ能力を超える事態が発生する可能性があります。

さらに、認知症患者や要介護高齢者が増加することで、介護保険制度や医療保険制度への負担が増し、国の財政にも影響を与えるとされています。

2025年問題により、老人ホームなどの介護施設で起きること

2025年問題に伴い、老人ホームなどの介護施設では、次のような問題が発生すると考えられます。

・老人ホームの不足
団塊の世代が後期高齢者となるに伴い、入居を希望する高齢者が増加しています。しかし、受け入れ可能な老人ホームの数が不足しており、需要に対して供給が追いついていないのが現状です。そのため「介護難民」と呼ばれるような、適切な介護サービスを受けられない高齢者が増える恐れがあります。

・介護人材の不足
介護施設の需要が増す一方で、介護人材の確保が追いつかない可能性があります。介護職はすでに人手不足が深刻な業界であり、2025年以降はさらにその傾向が強まると予想されます。

老人ホームは、2025年問題にどう備える？

老人ホームや介護施設の2025年問題で、解決が急務とされる問題の一つに「介護人材の確保」が挙げられます。介護人材を確保するためには、介護職に対する労働環境や待遇の改善が必要です。

そのためには、若者や外国人労働者に対して介護職の魅力を伝え、業界に入ってもらうためのアプローチが欠かせません。さらに、介護ロボットやテクノロジーの導入により、介護職員の負担を軽減する取り組みも重要です。

後期高齢者となった団塊の世代を支えるには？

老人ホームに入居する以外にも、高齢者が健康的に自立した生活を送るためにできることがあります。

・就労の促進
高齢者が引き続き社会に参加して就労することで、経済的自立を維持しながら、健康を保てます。高齢者向けの仕事の提供やシルバー人材センターの活用が重要です。

・認知症予防や体力維持
高齢者自身が、認知症予防や体力維持に取り組むことも大切です。老人ホームや地域コミュニティで、認知症予防プログラムや体力増進活動に参加することにより、健康寿命を延ばすことが期待されます。

まとめ

2025年問題は、団塊の世代が後期高齢者となることで、介護・医療分野に大きな影響を与えると予測されています。介護施設は人材確保や施設拡充に取り組むとともに、高齢者自身も認知症予防や体力維持に努めることで、問題の緩和が期待されます。

名古屋市有松は、江戸時代からの美しい町並みと、伝統的な有松絞りが残る地域です。この風情豊かな街での散歩は、認知症予防や体力維持に効果的で、団塊の世代の方々が安心して元気に暮らすためにも役立ちます。

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