安心で安全な老人ホーム・介護施設を探す際は、地震や台風、火災などの自然災害に備えているか確認する必要があります。また、有事に備えて避難訓練を行っている施設であるかどうかもチェックするのが賢明です。
ここでは、老人ホームや介護施設において必要不可欠な防災設備や避難訓練について解説します。

老人ホームや介護施設の防災設備を確認する

老人ホームや介護施設の安全性を判断する基準として、法令に沿った消防設備が設置されているかどうかが挙げられます。2009年に社会福祉施設における消防法令が改正され、老人ホームや介護施設には消火器、スプリンクラー、自動火災報知設備、火災通報装置などの防災設備設置が義務化されました。特に、自動火災報知設備、火災通報設備、消火器の設置は、施設の大きさに関係なく必須となっています。また、275平方メートル以上の施設ではスプリンクラーの設置が義務化されました。老人ホームや介護施設を選ぶ際は、消防法に則って防災設備が設置されているか確認しましょう。

老人ホームや介護施設の職員の役割や対応の手順を確認する

老人ホームや介護施設の安全性を見極めるためには、災害時における職員の役割や対応の手順なども確認することが大切です。施設利用者の中には自立歩行が難しい方も多いため、限られた職員で確実に避難誘導できるように、役割分担や手順を決めている施設も少なくありません。例えば、次のような役割分担が挙げられます。

・責任者：全体への指示・統括を行う
・情報連絡班：通報し、火災を知らせる
・救護班：けが人を救護する
・消火班：初期消火にあたる
・避難誘導班：利用者を避難誘導する
・避難者フォロー班：避難した利用者を見守り、安心させる

避難誘導班は、車いすや医療器材を運ぶことも想定しています。避難誘導班に多めの人数を割り振っている施設ほど、歩行が困難な利用者であっても迅速に避難できる可能性が高まるでしょう。

避難訓練で利用者それぞれの避難方法を決める

老人ホームや介護施設での避難訓練では、利用者それぞれの避難方法を決めています。利用者は歩行能力や健康状態に差があり、自立歩行はできても歩行速度が遅い方や車いすやベッドでの避難を要する方なども見られるからです。また、避難訓練中に利用者が不安を感じないように、耳が聞こえにくい方や視力の弱い方、認知症を患っている方なども、不安を軽減する配慮が必要です。そのため、施設で避難訓練を実施する際は、利用者のADL（日常生活動作）に応じた声かけや、時には手を取って誘導します。

今回のまとめ

老人ホームや介護施設で災害が発生した際は、利用者の高齢や身体の制約を考慮した上で、スムーズな避難や対応を行わなければなりません。そのため施設の入居前に、施設の防災設備の整備状況と、避難訓練時の内容などを確認しておきましょう。特に、利用者の心身状況に応じた避難誘導を行えるかどうかが重要です。