老人ホームや介護施設への入居を希望していても、見学や入居申請の段階で入居を断られるケースがあります。施設が受け入れを拒否する際にはいくつかの理由が考えられますが、ご存じない方も多いのではないでしょうか。ここでは、老人ホームや介護施設が入居を断る主な理由と、拒否された際の対応方法についてご説明します。

受け入れ拒否の理由は老人ホームや介護施設の入居条件を満たしていない事

老人ホームや介護施設には、その施設に入居するための「入居条件」が定められています。まず、介護保険制度を利用する老人ホームや介護施設では要介護度による入居条件があり、該当しなければそもそも入居申請ができません。例えば、『特別養護老人ホーム』は要介護3以上、介護老人保健施設は要介護１以上、認知症対応型共同生活介護（グループホーム）要支援2以上などです。なお、介護保険制度の利用が前提でない場合でも、「自立向け」や「重介護度向け」など、ある程度の要介護度を入居条件の目安にしている老人ホームもあります。

また、老人ホームや介護施設への入居は、身元引受人や身元保証人がいて、家賃や利用料の支払い能力があることや、緊急時の駆付けができる人をたてることを前提になっている場合がほとんどです。老人ホームや介護施設が入居者の受け入れを拒否する理由の1つとして、このような入居条件を満たしていない場合が挙げられます。

老人ホームや介護施設で日常的に医療行為が必要な場合も拒否の理由となる

老人ホームや介護施設は、一般的な日常生活に特化した介助や援助を提供していることが多いため、日常的な医療行為が必要な入居者の受け入れを拒否する場合があります。例えば、インシュリン注射が必要が方や、尿道カテーテルが留置されている方、気管切開をされている方などは、日常的に医療処置が必要となります。また、老人ホームや介護施設によっては、疾病により特別な治療食の提供、経管栄養、広範囲な床ずれのケアなどが必要な方も入居を断られる場合もあります。他にも、人工透析のように通院が著しく頻回になる疾病がある方、日常生活で感染のリスクが高い疾病がある方なども、受け入れを拒否されるかもしれません。
日常的な医療行為などが必要な方は、医療行為に対応できる職員体制が整っている老人ホームや介護施設を選ぶことが大切です。

受け入れを拒否されてしまった場合はどうすればいい？

老人ホームや介護施設に受け入れを拒否されて他の施設を検討する際には、まず受け入れを断られた理由をしっかり確認してください。要介護度が入居条件を満たさない場合には、入居を希望する人の状況から、介護認定調査の変更申請を行うか否かの検討も１つの方法です。身元引受人がいない場合は、身元保証会社や成年後見制度の活用を検討する方法もあります。日常的な医療行為が必要な場合は、ナーシングホームなどの医療対応型の老人ホームや介護施設を探す方が良いでしょう。

受け入れ先の施設を一人で探すのが難しい方は、ケアマネジャーや居住地域を担当する地域包括支援センター、地方自治体の介護相談窓口などの行政機関へ相談してみましょう。また、最近では民間の老人ホームや介護施設の紹介会社も増えてきています。条件にあう施設をホームページで検索したり、電話相談や、実際に窓口で直接相談できるところもあるので活用しても良いでしょう。

今回のまとめ

老人ホームや介護施設で受け入れを拒否される理由は様々ですが、入居条件を満たしていない、日常的に医療行為が必要などのケースが考えられます。老人ホームや介護施設には様々なタイプがありますので、より適切な施設を早期に見つけたい場合は、施設への入居を検討している段階でケアマネジャーや行政機関へ相談してみましょう。