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「オンライン服薬指導」が愛知県で先行実施2019年12月09日

 

 

 

・・・【 オンライン服薬指導 】が先行実施・・・

 

今から30年前には、パソコンを使って買い物をしたり病院の予約を入れたり、画面を通しての対話はSFの世界のことでした。

 

しかし、今やすでにインターネットは生活の至るところで活用され、よもやネットのない生活が想像できないぐらいにまでなっています。

 

そして、これは過疎化した無医村や医療が及ばない地域にとっても画期的なサービスとして拡大しようとしています。

 

 

 

それが、ネットを使って受診ができる「オンライン診療」です。

 

 

 

1.オンライン診療・オンライン服薬の利用法と条件

 

 

「オンライン診療」とは?

 

ひとえに「オンライン診療」といってもどういったものなのか、ピンとこない方もいらっしゃることでしょう。
オンライン診療というのは、テレビやパソコンなどを活用し、インターネットを利用して受診することを言います。

 

最近ではスマートフォンやタブレットでも、通話アプリトークアプリなどで、お互いの顔を見ながら電話できるようになりましたが、それの診療版といった感じです。

 

 

 

とはいえ、これはつい最近認められた訳ではないのです。
実際に厚労省が条件付きでオンライン診療を認めたのは1977年のことなのです。

 

そして、通信機器が飛躍的に進歩した現在においては、通話アプリ産業のLINEと医療情報を提供する企業が共同して、通話アプリなどのさまざまなツールを用いて遠隔地でも診察が受けられるよう実用化が進んでいます。

 

 

 

また、愛知県では2018年6月よりオンライン服薬指導を実施しています。
実施事例としては、2019年6月までの1年間で、7人の方が服薬指導を受けたことが紹介されています。

 

特にMRT株式会社(東京都渋谷区)と協和ケミカル株式会社(愛知県名古屋市)は、株式会社オプティムと3社で行っている愛知県豊根村でのオンライン服薬指導の実証実験が日本最大になったことを報告しています。

 

豊根村では薬局が1件もないうえ、医師も高齢化しているとの理由から、「オンライン診療」と「オンライン服薬指導」の実験対象となりました。

 

このようにオンライン診療、オンライン服薬を使用できる場所には条件があるのです。

 

 

 

つまり無医村であったり、薬局がないという条件ですが、現在は全国区で解禁しようという動きもあり医師不足と急激な高齢社会化によって条件が緩和されていく可能性が十分に考えられます。

 

 

 

 

2.「オンライン」であることのメリット

 

 

「オンライン診療」のメリット

 

医師のいない地域や薬局のない地域では、オンラインであっても診療を受けられ、取りにいかなくても薬が受け取れることは大きなメリットと言えるでしょう。

 

無医村は過疎化や高齢化が進んでいるケースが多いため、診療が受けられることは病気にかかりやすい高齢者にとってとても心強いことです。

 

また、仮に完全な無医村状態ではなく車で30分のところに病院があるという状態であっても、高齢者となるとその移動手段の確保が困難であったり、体力的に負担がかかるといった課題を抱えています。

 

 

 

昨今は高齢者による交通事故も新聞紙上で物議を醸すことが多くなっていますが、体調不良の時の運転は非常に危険です。

 

ただの風邪と思っても、体調がいつもと少し違うと感じた時には車を運転するのは避けた方が無難です。

 

そうした時に、オンライン診療等が普及していると安心でしょう。

 

今はまだ特定の地域のみですが、今後解禁されると見込まれていて、また、医師の87%は「今後、オンライン診療が通常化されていく」と予測しています。

 

 

 

場合によっては、こうしたオンライン診療が介護施設や老人ホームにも活用される日が来るかもしれません。

 

例えば、自然が豊かでとても美しい地域に施設を建てたい、けれど近くに病院や往診医がいないといった場合でもオンライン診療で医療も受けられるようになります。

 

 

 

かつては「インターネットで買い物ができる」「インターネットで不動産も全部チェックできる」「インターネットでお互いの顔を見ながら通話ができる」なんて、夢のまた夢でした。

 

しかし、それらはすでに実現されています。
オンライン診療も同様に当たり前になる日が来るのかもしれません。

 

 

3.普及には課題も多い現状

 

 

「オンライン診療」への不安や懸念

 

これだけ魅力的なオンライン診療でも、実際には課題が多いのも事実です。

 

前述した情報の中に「医師の87%がオンライン診療の拡大化を認めている」と述べましたが、そのうちの半数にあたる50%以上の医師は「自分はそれに参画したくない」と述べているのです。

 

 

 

その理由としては、「通信機器を通じて行う患者との交流・診断の正確性を疑問視する」という声が多くあがっているのです。

 

確かに、疾患というものは目で見て分かるものだけではなく、触診や聴診も含めて総合的に判断することが必要です。
医師としては、そうした最終判断をオンライン上で下すことへの不安や懸念を抱いている様子がわかります。

 

 

 

では、実際に行っている事例としてはどのような事案や具体的問題があるのでしょうか

 

愛知県にある知多厚生病院では、2019年2月からオンライン診療とオンライン服薬の両方を行っています。

 

配薬の際には配送業者を使うことになるのですが、薬の配送時の品質管理が問題視されているようです。

 

薬というのは、その保存法によって効果が薄れてしまうことも場合によってあるため、現在、この問題については対策を講じている段階にあります。

 

 

 

他県での事例では、オンライン服薬指導を訪問薬剤管理指導に置き換えたという事例もあり、それにより薬剤師の時間負担が劇的に軽減したとのことでした。

 

また、患者さん自身も指定した時間に画面の前にいればいいので、拘束時間が少ないというメリットがあります。

 

服薬指導や受取が自宅で行えることで、体調不良体力移動手段の確保などの事情で、薬が欲しい時に受け取れないという問題が解消されます。

 

 

 

しかしながら、やはりこの事例でも問題視されているのは、薬の品質管理です。

 

 

 

 

4.課題を内包しつつも、拡大し続けるオンライン診療

 

 

まだまだ課題も抱えているオンライン診療ですが、実際にはすでに運用が開始しているところも見受けられます。

 

Curon 多くの医師が選ぶ安心のオンライン診療サービス」では、日本全国の病院がオンライン診療に参加しているのが分かります。

 

愛知県でも12カ所の病院が参画していました。

 

このサービスに賛同している医師のコメントを読むと「患者様の時間を大切にしたい」というコメントが見られました。

 

 

 

確かに、ちょっとした風邪でも1時間以上待つことは病院受診では少なくありませんし、大学病院に至っては1日がかりです。

 

ご本人が受診される際ももちろんですが、本人だけで外出できない高齢者や、老人ホームの入居者様などが受診する際は、その待ち時間だけで疲労困憊になってしまいます。

 

 

 

オンライン診療であれば、そうした移動や待ち時間の負担がなくなる──というのは、確かにとても魅力的です。

 

Curonに参加している医師が語る「コンビニのような身近な存在」というのは、確かにこれからの医療における目標かもしれません。

 

2030年にピークを迎えると言われている超高齢社会ですが、在宅介護もさらに増えると見込まれています。

 

そうした際に、家の中で受診でき薬も処方してもらえるオンライン診療オンライン服薬指導必須サービスになっていくかもしれません。

 

 

おわりに…

何かが進化し、発展し続ける中では常に様々な課題があるとされていました。
テレビが普及した時には「誰もがテレビだけを見て本を読まなくなる」と言われ、インターネットが普及した時には「みんなが顔を合わせることをしなくなる」と言われていました。

 

私達は新しい時代におけるツールを発見すると起こる新しい問題については、自然にそれを克服するように出来ているのかもしれません。

 

愛知県ではオンライン服薬指導が日本全国で最も活用されていたり、革新的な医療の発展に前向きであると言えます。
超高齢社会が目前に迫ってきている今、様々なツールを使って目の前の課題を乗り越えていきたいものです。

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