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医療保険と介護保険どちらを使う?訪問看護サービス2019年05月06日

「病気や障害があっても住み慣れた自宅で過ごしたい」「家族と共に暮らしたい」と、望まれる方は多いと思います。
しかしながら「一人暮らしだから不安……」「家族だけで介護できるのだろうか……」と、不安に思われるのではないでしょうか。そのような方に頼りになるのが訪問看護です。
訪問看護では病気や障害を抱える人が、自宅に暮らしながら、療養生活が送れるよう看護師や理学療法士・作業療法士などの訪問看護のスタッフが、地域の訪問看護ステーションや医療機関から、要介護者・要支援者の自宅へ訪問し、病気や障害に応じた看護や医療処置を行います。最期は自宅で迎えたいとお望みの方もご希望に沿った看護を行うこともできます。
在宅サービスには「訪問介護」と「訪問看護」があります。
どちらもお宅へ訪問し、サービスを提供するものになりますが、今回どちらを利用するとよいのか、それぞれの特徴をご紹介いたします。

 

訪問介護と何が違う?訪問看護の目的とは

訪問介護と訪問看護の違い訪問介護は、ホームヘルプサービスといって、国家資格である介護福祉士や訪問介護員が利用者の自宅へ訪問し、洗濯・調理・掃除といった家事に加え、日用品の買い物といった外出移動のサポート等の生活援助や、食事・入浴・排泄の介助等の身体介護を行うサービスを行います。
訪問介護の対象者は、介護認定が要介護1から5の方で、要支援1、2以下の軽度の方は、自治体ごとに実施される介護予防・生活支援サービス事業として、ホームヘルプサービスを受けられるので、自治体に問い合わせるとよいでしょう。
訪問介護はケアマネジャーが作成したケアプランに基づいて、生活援助や身体介護を組み込むことで、利用者の自立した日常生活を支援します。
次に、訪問看護ですが、こちらは看護師または准看護師・保健師といった看護の資格を持つ専門職、また、理学療法士や作業療法士や言語聴覚士が利用者の自宅に訪問し、サービスを提供します。自宅では、看護師が心身の状態に応じて、体の入浴介助、食事、排泄等の療養上の世話をする他、看護師が主治医と密に連携し医療処置を行います。
具体的な処置の内容としては、血圧や体温、脈拍や呼吸など基本的な健康チェック、また筋力や視力や聴力などの検査も行うことも可能です。点滴や導尿、注射や採血といった医師の指示に基づいた看護医療処置の実施、また気管カニューレや永久器官孔、人工呼吸器や在宅酸素などの医療機器の管理も行います。その他、服薬管理や痛風、血糖コントロール、脱水などの症状によってマネジメントもできますし、緊急時には、医師への情報提供と医師の指示に基づいた検査を実施が可能です。
高齢者という分野でみてみると、今後介護が予想される方には、予防のための管理や健康維持といった病状の悪化防止病状悪化の予防的看護を行うことができます。
すでに介護を必要としている人に対しては、体位変換、関節可動域訓練等の実施と指導や、食事、整容、衣服の着脱等の訓練を実施します。
他にも、介護方法の指導、栄養や運動面においてのアドバイス、家族会、相談窓口の紹介利用者の家族等の相談に認知症の行動に対する看護、内服の管理、環境設備、事故防止のサポートなどの認知症者の支援も行います。また、訪問看護で十分に対応できない事項に対しては、自治体や民間の関連機関の在宅サービスの紹介、保険、福祉サービスの紹介、ボランティアサービスの紹介、公費負担医療制度、医療費助成制度等の活用サポートなどの社会資源の活用支援をして利用者を支援します。
このように訪問看護は、身体介護および生活援助を行う訪問介護に、より一歩踏み込んだ医療処置や療養上の世話を行っているのです。そして、訪問看護の対象者は新生児から高齢者まですべての年齢の方が当てはまります。看護を必要とするすべての方の自宅に訪問できるのです。

 

訪問看護の利用するための条件と手続き

訪問看護の利用するための条件と手続き訪問看護を受けられる条件ですが、病気や障害を抱えながら在宅療養をする方すべてが利用できるようになっています。
訪問看護をご利用の際は、病院から発行される「訪問看護指示書」が必要になります。
詳しくは、愛知県名古屋市に所在地を有する、訪問看護事業を実施している機関にご相談することをおすすめします。

 

高齢者が利用する場合、医療と介護どちらを利用する?

医療保険と介護保険どちらを利用する?訪問看護は「医療保険」と「介護保険」にわかれています。
医療保険の場合、医師からの「訪問看護指示書」を発行してもらうことで、老若男女問わず誰もが利用でき、すべての年代を対象としています。
一方、介護保険は、介護が必要になった40歳以上の方を対象にしています。対象年齢が定められていることに加え、国からの認定が必要となります。介護保険の認定基準はというと、65歳以上であり何らかの支援が必要と診断される状態であれば、要介護認定を受けることができます。40から64歳の方の場合は、介護が必要な状態であっても、介護認定を受けるには特定の疾患が原因であることが申請の条件となります。末期のがんや関節リウマチ、筋委縮性側策硬化症(ALS)や脳出血や脳梗塞などの脳血管疾患など16種類の特定疾患が対象となりますので、申請を検討している人は事前に確認しておきましょう。
介護認定を受けた人は「介護保険サービス」を優先的に利用することとなりますので、基本的に医療と介護両方の訪問看護を利用することは難しくなります。
また、利用回数についてですが、「医療保険」で利用できる訪問看護の回数は原則として1週間に3回までですが、「介護保険」で利用する訪問看護には回数の制限はありません。これらの違いも混同しやすいポイントになりますので、整理しておくとよいでしょう。

 

最後に、在宅サービスは、どちらも自宅での生活が困難になっても自立した日常生活が続けられるよう支援する重要なサービスです。
長年住み慣れた自宅を離れることに抵抗感を抱く方は少なくないでしょうから、訪問サービスを利用することで何らかの医療や介護の支援が必要とされる方でも在宅生活を継続することが可能になりますし、介護をするご家族の負担も軽くすることができるでしょう。
また、介護が必要な一人暮らしの高齢者は、普段話し相手がおりませんから、コミュニケーションをとる良い機会にもなります。
訪問看護のメリットは、身体介助や生活援助を受けられるというだけではありません。まずは、利用する高齢者がどのような療養生活を望んでいるかを把握してあげることです。そして、最適な在宅療養の形をみつけてあげましょう。
また、介護疲れという言葉を耳にすることが年々多くなっているほど、ご家族にとっては介護をするのは大変なことです。
在宅サービスや、通所サービスはもちろん、介護施設や老人ホームなどの入所型サービスなど、さまざまな介護制度を上手に利用し、専門のスタッフと共に支援していきましょう。

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